ふるさと回帰フェア2018に参加者2万人以上

ふるさと回帰フェア2018へのご参加・ご支援をありがとうございました。お陰様で無事終了し、参加人数も昨年を上回る2万686人の参加を得て、悲願だった2万人を越えることができました。

今日もすでに、朝からふるさと回帰フェアに参加した移住希望者の来訪者がみられるなど、早速成果が出ている県もある。また、今回は直前に北海道地震があった関係で芦別市・別海町・浜中町・弟子屈町の4自治体が不参加となったことは残念であった。しかし、こうした事態に対し、参加自治体から支援カンパや激励の寄せ書きを行ったらという声が寄せられ、実施した。

今年のふるさと回帰フェアの状況は、昨年の傾向を引き継ぐ形で、若者やファミリー層の参加が多く、移住につながる相談が多かったようで、入り口の外に置いたラックの各県資料の減りが激しく、補充が大変だったという声も聞かれた。また、ロビーギャラリーに開設したハローワークの就職相談も悲鳴が上がるほどの活況ぶりだったようで、産業雇用安定センターの就職相談も賑わいをみせていた。

全体的には一部の県を除き、おおむね昨年以上の相談件数であったとの報告が寄せられている。また、例年にも増して、事前にしっかり調べ上げて参加し、めざす県に直行する相談者の姿も多く見られ、結果、人気県に人が集中した。これは、常日頃から情報の発信に努め、定期的に移住セミナーを開催している県はその成果が表れていたといってもいい。この地道な取り組みを怠っている自治体がいきなりフェアに参加しても、努力している県や自治体と比べれば自ずと差が出ることはやむを得ないことといっていい。会場の配置によって、移住相談者の数に差が出る傾向が従来からあったが、上記のことから全体的にはその傾向は少なくなってきている感触があった。

各県の状況は、人気の長野県は4時半の終了時間が来ても移住相談が続くなど、盛況。山梨県は、昨年を越える相談件数であったが、それよりも実のある相談が多かったとのこと。静岡県は昨年が良すぎたこともあり、今年はそこまではという感じ。しかし、浜松市は30件を越える相談があり健闘した。参加者の傾向は、入り口近くというもあり漠然層が多かった。静岡市も昨年を上回る相談者を確保した。広島県は先の集中豪雨の関係もあり、2自治体の出展に留まった。新潟県は、参加自治体数は10自治体と変わらなかったが、全体として移住相談件数が伸びており、評価している。

他に、福岡県は県の他4市が出展。どこも相談件数が伸び、全体で90組を超える相談があった。山口県は昨年に比べ、この間の頑張りが出て、若い夫婦を中心にメチャメチャよかったと評価。夫婦が多かったのは群馬県も同じ。大分県は昨年比3割増しの244名と健闘した。香川県は昨年の倍の相談者を確保した。京都府は、昨年並みか、若干良かったが、次につながる相談もあり、切れ目なく相談があった。福井県は3町の参加ではあったが、25組の相談と健闘した。山形県は酒田市や朝日町が20組を超える相談があるなど健闘。全体で100組を超えた。宮城県も昨年より多く、新規の相談が70%を超えるなど健闘した。富山・三重・茨城・鳥取・青森も昨年より良かったようだ。

ふるさと回帰フェア2019の来年の予定がほぼ固まった。来年はオリンピックの前年で、その関係で都内のイベントスペースはすべて抑えられていることから、ふるさと回帰フェアは9月7日(土)・8日(日)の予定で、東京交通会館12階のイベントスペースで東西に分けて開催することにした。詳細は後日ということにしたい。参加できる自治体数は今年並みとなる予定。